カテゴリ:中国( 61 )

マナーの欠片もない土人だから仕方が無い。こんな連中を相手にする空港職員は大変だな



中国人100人が抗議し騒動 新千歳空港

22日からの大雪で航空機が相次いで欠航となった北海道の新千歳空港で、24日夜、100人あまりの中国人が抗議し激しく詰め寄る騒ぎがあった。

 新千歳空港などによると24日午後8時頃、新千歳空港国際線の搭乗口前で乗る予定だった便が欠航したことを受け、中国人100人あまりが抗議する騒ぎがあったという。このうち数人が搭乗口のゲートを勝手に越えた上、制止しようと駆けつけた警察官に激しく詰め寄った。

 この騒ぎで搭乗手続きを担当していた空港の女性スタッフが、乗客に押し倒されるなどしたが、けがはなかったという。



d0010128_21151081.jpg

[PR]
by tokyoneocity | 2016-12-26 21:17 | 中国

どこぞの民族のように偽名を使わないだけマシか

d0010128_3242117.jpg

d0010128_3193380.jpg

[PR]
by tokyoneocity | 2016-12-25 03:27 | 中国

南京大虐殺記念館wwwwwwww 弔ってやるから30万人分の遺骨を出してみろよ

中国にも「弔う場所ある」=安倍首相の真珠湾訪問

安倍晋三首相が今月下旬に米ハワイの真珠湾を訪問することについて、中国外務省の陸慷報道局長は7日の記者会見で、南京大虐殺記念館のほか、満州事変の発端となった柳条湖事件を記念した博物館や731部隊跡地を挙げ、「日本が深刻に反省し本当に謝罪したいなら、中国には多くの弔うべき場所がある」と述べた。


d0010128_22115474.png

[PR]
by tokyoneocity | 2016-12-08 22:13 | 中国

これは中国を見習うべき。遺憾の意とか抗議しか出来ない日本とは大違い。間違ってもスワップ再開するなよ

d0010128_1924247.jpg


中国で強まる「禁韓令」 テレビで韓国芸能人カット AIIBでも韓国冷遇

韓国が中国の「禁韓令」におびえている。韓流スターの排除が始まったほか、産業振興をもくろんで参加したアジアインフラ投資銀行(AIIB)でも冷遇されている。親中路線から、米軍の「高高度防衛ミサイル(THAAD)」配備へとブレた朴槿恵(パク・クネ)政権の失政による実害が生じた形だ。

 24日の中韓外相会談で中国の王毅外相は、THAAD配備に「断固反対」を表明、撤回を韓国の尹炳世(ユン・ビョンセ)外相に強く迫るなど、中国の韓国への視線は厳しさを増している。

 中国・人民日報系の環球時報英語版、グローバルタイムズは24日、中国の江蘇TVが放映した芸能番組で、「江南(カンナム)スタイル」のヒットで知られる韓国の人気歌手、PSY(サイ)や、アイドルグループBIGBANGの弟分として知られるiKON(アイコン)の映像がカットされたりぼかし処理されたと報じた。

 また、中国政府が9月1日から、韓国のすべてのエンターテインメント産業について輸入を禁止する方針だとする韓国メディアの報道を引用している。

 韓国の聯合ニュースは、「禁韓令」は文書化されていないものの、すでに口頭で発令されているとの芸能関係者の見方を紹介した。

中国主導のAIIBでも韓国外しの動きは加速している。出資比率は第5位で、発足当初は副総裁ポストを確保したことで、インフラ投資の案件で、韓国の建設業界も潤うと期待が高まっていた。

 ところが、韓国が送り込んだ洪起沢(ホン・ギテク)副総裁が事実上中国に更迭された。洪氏が引き受けていたリスク管理担当を局長級に降格させ、後任を公募するという徹底ぶりで、自国の建設会社の受注を支援するという韓国政府の計画も頓挫した。

 最初の投資案件であるパキスタンの高速道路建設プロジェクトについては結局、中国の建設会社が受注。懸念されていた通り、AIIBの運営で中国が独走の度合いを強めている。

 THAAD配備を受けて、中国政府が韓国の建設会社の受注を手助けするはずもなく、韓国メディアは「AIIBは韓国より中国や日系資本を誘致しようとしている」という韓国の建設業界関係者の嘆きを伝えている。


d0010128_1929544.jpg

[PR]
by tokyoneocity | 2016-08-27 19:31 | 中国

こうなる事は重々承知の筈。マスゴミに煽られ、日本人を蔑ろにした店の哀れな結末だな

d0010128_2323163.jpg



「爆買いバブル」終了で閑古鳥が鳴く、銀座の高級デパートの惨状と後悔

もっと日本のお得意様を大事にしておけばよかった…


巨大なフロアに客が2組

日本一、いや世界一のおもてなしを売りに、丁寧な接客で長年、商売を続けてきた銀座の高級デパート。近年は中国人観光客の「爆買い」の対象となり、大いに賑わってきた。

ところが最近になって、銀座の高級デパートで閑古鳥が鳴いているという。現地を歩けば、たしかにそれは明らかだった。

6月某日の午後、本誌記者は銀座の百貨店内にある免税品店を訪れた。銀座三越8階の「Japan Duty Free GINZA」は、30以上のショップが入った免税専門フロアだ。そこにいた中国人客はわずか1組で、準備中かと思うほど閑散としていた。

東急プラザ銀座内の「ロッテ免税店銀座」の惨状も目を覆うほどだ。8階と9階をぶちぬいた同店には150ものブランドやショップが入っているが、フロア中を歩きまわって発見できた中国人観光客はたった2組。案内カウンターで手持ち無沙汰にしていた女性に聞くと、「ツアーなどの団体客が来る夕方にならないと、こんなものです」と諦め顔だった。

中国の人口は日本の10倍以上。まだ日本に来ていない大金持ちはたくさんいる。爆買いはしばらく続く—。そう見越した百貨店をはじめとする小売業は、極端な中国人シフトに舵を切った。

店頭には中国語の話せるスタッフ、「タックスフリー」を全面に押し出した、中国語表記の看板。中国人が好むような商品の取り揃え……。

長く日本文化の中心だったはずの銀座に中国語が溢れ、日本人の違和感は高まっていく。

「外国人観光客への対応を強化したばかりに、外国人の店員が多くなりすぎ、その弊害が目に見えるようになってきました。言葉を優先して中国人をかき集めたものですから、当然、商品知識や日本語の能力は日本人に比べて著しく劣っている。

日本人のお客様からすれば、自分が聞きたい情報が得られないため、購入に結びつかないケースが増えています」(銀座の百貨店店員)


「お得意様」が去った

実際、銀座にある有名百貨店の社員は、

「いつから中国人観光客向けのお土産屋さんになったのか」

「南部鉄器や包丁など、和のテイストを強調した品物ばかりで買いたいものがなくなった」

「中国人の店内でのマナーの悪さをなんとかしてほしい」

といった意見が連日のように日本人客から寄せられていると明かす。

そして、「爆買い」の潮目が変わった。アベノミクスによって進んだ円安・株高は、今年に入って急速に逆回転。円高が進み、この1年で人民元は円に対して約2割も安くなったのだ。

「円高に追い打ちをかけるように、中国政府が今年4月から個人への関税を強化したことも『爆買い』に響いています。景気が後退している中国では国内消費を喚起しようと、海外で購入した商品を国内に持ち込む際の課税を強化しました。

具体的には高級腕時計はこれまでの30%から60%に、酒や化粧品などは50%から60%に、食品は10%から15%にそれぞれ引き上げたのです」(日本総研副理事長・湯元健治氏)

その結果、中国で転売することを目的に、高級時計や家電、ブランド品などを大量に購入していた「ブローカー」が姿を消した。

今も中国人観光客は日本国内に数多く滞在しているが、客単価は激減。かつてのように数万円のものをポンポン買う光景は見られない。

「以前は1個1万6000円もする生薬強心剤が3つも4つも、まとめて買われていましたが、今はまったくそんなことはありません。せいぜい水虫薬や日焼け止めをいくつかといった程度です。いわゆる富裕層が少なくなり、中間層の人数が圧倒的に増えています。彼らの財布のヒモは普通に固いですね」(銀座にあるドラッグストア店員)

そんな客層の変化も百貨店を直撃している。

6月20日に日本百貨店協会が発表した5月の免税品売上高は16・6%減と、2ヵ月連続で前年割れとなり、中国人観光客による「爆買い」の減速傾向が一段と鮮明になった。全国百貨店売上高も4629億円と、前年同月比で5・1%減少したと発表。3ヵ月連続のマイナスとなっている。

「今年の春節(2月)以降、おカネを使う裕福な中国人は潮が引くようにスーッといなくなりました。そして気づいたんです。日本人のお客様もいないことに……」(前出・百貨店店員)


こんなの百貨店じゃない

神戸大学大学院経営学研究科准教授の保田隆明氏がこう分析する。

「百貨店にしてみれば、これまで日本人向けに売ろうと努力をしてきたけれど、ずっと売り上げが伸びなかった。しかし、中国人が買ってくれるようになったので、中国人向けにシフトしただけのこと。それ自体は経営として間違っていません。

ただ、日本人にしてみれば、昔から百貨店は特別感のあるところで、『ハレの日』に楽しい時間を過ごすというイメージがありました。特別な場所が中国人向けの接客で溢れると、自分の来る場所ではないという感情を持つ人もいるでしょう」

横山毅さん(仮名、42歳・会社員)は実際にそう感じたひとりだ。ある休日の午後、銀座の百貨店内にある高級ブランドショップを訪れた時だった。長年使っているバッグの修理がしたくて店員に声をかけたところ、中国語訛りの日本語で、

「2階で、聞いてくださーい」

と軽くあしらわれてしまったのだ。自分で勝手に担当を探しにいけ、ということか。これまでには考えられない対応だった。横山さんが不快感を露にする。

「以前であれば、ちゃんと修理を担当する店員のところへ連れて行ってくれたはずです。それが当然だと思っていたのですが、中国人観光客が大量に出入りするようになってから、どうもサービスの質が落ちたようです。

店員に『大切にされる』感覚が好きで、その店を愛用してきましたが、愛着が一気に冷めました。わざわざ銀座まで出かけようとは思わなくなりましたね」

百貨店と並んで、「爆買い」の対象だった家電量販店も苦境に喘ぐ。ヤマダ電機が新橋駅前に出店した免税店「LABI アメニティー&TAX FREE」は5月にひっそりと閉店し、コンピュータ専門店にリニューアルされた。

「家電量販店での爆買いといえば、高級炊飯器と温水洗浄便座でしたが、後者はまったく売れなくなりました。ヤマダ電機が新橋の免税店を1年で閉店したのも、まさにインバウンドの鈍化が予想以上に大きいことを表しています。

ヤマダ電機の山田昇会長が『インバウンドは経営の核にならない』と言っていますが、これは多くの経営者に共通する危機感でしょう」(家電量販店関係者)


もうバブルは来ない

インバウンド需要を過大に評価して、過剰な設備投資を行ったところは、業績が低迷している。その代表がラオックスだ。同社の関係者が言う。

「今では販売員もほとんど中国人で、中国人観光客の専門店と言ってもいい状況です。ラオックス銀座本店も観光バスが停まった直後はお客さんで溢れ返るものの、彼らが帰ってしまうと店内が静まり返る状況です」

ラオックスが発表した今年度第1四半期(1月~3月)の決算は、売上高こそ微増だったものの、営業利益と経常利益はともに前年同期比で8割超減少する深刻なものとなっている。

もちろん、銀座の街には今も外国人観光客が大勢闊歩している。だが、彼らはもう「爆買い」の原動力とはなりえない。経済評論家の山崎元氏は最近、銀座を歩いてみてこんなことに気づいた。

「銀座の表通りは相変わらず、日本人よりも中国人観光客のほうが多いくらいでした。ただ、銀座でたくさん買い物をしている様子はありません。

どうも最近は、中国人観光客の行動が少し変化しているように思います。以前は買い物がメインだったのが、最近は観光がメインになり、表通りだけでなく、裏通りを歩いたりしている。

銀座の裏通りに私がよく行く喫茶店があるのですが、以前は見かけなかった中国人観光客の姿を最近見かけるようになりました。

ある時はカウンターにズラッと中国人が並んでいて、喫茶店の店員が少しうんざりした顔つきで彼らを見ていたことが印象的です」

中国人の「爆買い」は、いっときだけ百貨店を潤した「バブル」だった。にもかかわらず、百貨店は巨額の設備投資で中国人シフトを敷いてしまったがために、すぐには方向転換ができない。

今も店の前を通る中国人観光客にすがり、媚を売っている。そんな姿を見て、日本人はますます白け、離れていく。

前出の保田氏が言う。

「『爆買い』はもともと日本人向けに販売していた商品が偶然、中国人にたくさん売れたということにすぎなかったんです。そのバブルが終わったのに、中国人に向けて再びバブルを起こそうとしても無理な話。

中国人観光客をアテにせず、地道に日本人の顧客向けに商品を開発し、販売していくことが百貨店ビジネスの王道なのですが……」

先を見越して、新しいマーケットを生み出していくことが商売の鉄則だ。今さら、日本のお客さんをもっと大事にしておけばよかったと悔やんでも、もう遅い。銀座の高級デパートの低迷は、しばらく続きそうだ。

「週刊現代」2016年7月9日号より



d0010128_233254100.jpg

[PR]
by tokyoneocity | 2016-07-09 23:37 | 中国

政府を転覆させれば革命だが、中途半端に終わればただの暴動だ。まず中国政府に何とか言えよ活動家さんよ

d0010128_21393856.jpg


トランプ氏の天安門事件「暴動」発言 謝罪求める声

アメリカ大統領選挙の候補者選びに向けた野党・共和党のテレビ討論会で、トランプ氏が、1989年に中国の北京で起きた天安門事件で民主化を求めた学生たちの行動を「暴動」と述べたことについて、アメリカ在住の民主活動家の間から発言は侮辱だとして、謝罪を求める声が上がっています。

不動産王のトランプ氏は、南部フロリダ州のマイアミで10日に行われた共和党のテレビ討論会で、1989年6月に北京で、民主化を求める学生たちの運動が武力で鎮圧され、大勢の死傷者が出た天安門事件について、司会者の質問に答えました。

この中で、トランプ氏は中国政府の対応について「支持しない」としたうえで、「強い政府が力を使って、『暴動』を鎮圧した。恐ろしいことだ」と述べました。トランプ氏が民主化を求めた学生たちの行動を「暴動」と表現したことについて、アメリカ在住の民主活動家の魏京生氏は12日に声明を出し、「多くの中国人にとって、受け入れがたい発言で、中国共産党による抑圧に反対する者への侮辱だ」として非難し、謝罪を求めています。

また、アメリカ在住の民主活動家の楊建利氏らも声明を出して、謝罪を求めたうえで、「発言はいいかげんで、力をたたえるトランプ氏の姿勢は、アメリカの価値観に背くものだ。アメリカの大統領にはふさわしくない」として、厳しく批判するなど、非難の声が上がっています。


d0010128_2143883.jpg

[PR]
by tokyoneocity | 2016-03-13 21:45 | 中国

中国はさっさと崩壊して元の姿に戻れ。不良債権300兆?もう時間の問題だな

中国・上海株でサーキットブレーカー適用 急落で再び

日の中国・上海株式相場は前日比7%安と急落した。相場の急変時に取引を停止する「サーキットブレーカー」制度が4日に続いて再び適用された。取引開始から約30分で売買を全面停止し、同日の取引を終える展開となった。

中国は4日に「サーキットブレーカー」制度を導入したばかり。上海総合指数と並ぶ代表的な株価指数「CSI300」が前日比5%超変動した場合、すべての株式と先物の売買を15分停止する。また同7%超変動した場合は終日売買を停止する。取引4日間のうち2日間でサーキットブレーカー制度が適用されたことで、今後見直しの議論が高まりそうだ。


d0010128_19323945.gif

[PR]
by tokyoneocity | 2016-01-07 19:39 | 中国

今年は中国バブルも弾ける頃だな。これを気に国が崩壊すればいいのにな

d0010128_204612.jpg


上海株暴落、取引停止を発動…指数6・86%安

中国の上海、深セン両株式市場では4日、今年最初の取引が始まり、中国経済の先行き不安から全面安の展開となった。

 午後に入っても暴落は止まらず、午後1時半過ぎ、強制的に取引を停止する「サーキットブレーカー制度」が発動された。

 上海市場全体の値動きを示す上海総合指数の終値は、前年末終値比6・86%安の3296・26ポイントと、昨年10月以来約3か月ぶりの安値となった。

 英調査会社が同日発表した昨年12月の中国製造業購買担当者景気指数(PMI)が3か月ぶりに悪化し、投資家心理を冷やした。



d0010128_2034435.jpg

[PR]
by tokyoneocity | 2016-01-04 20:06 | 中国

今年は中国バブルも弾ける頃だな。これを気に国が崩壊すればいいのにな

d0010128_204612.jpg


上海株暴落、取引停止を発動…指数6・86%安

中国の上海、深セン両株式市場では4日、今年最初の取引が始まり、中国経済の先行き不安から全面安の展開となった。

 午後に入っても暴落は止まらず、午後1時半過ぎ、強制的に取引を停止する「サーキットブレーカー制度」が発動された。

 上海市場全体の値動きを示す上海総合指数の終値は、前年末終値比6・86%安の3296・26ポイントと、昨年10月以来約3か月ぶりの安値となった。

 英調査会社が同日発表した昨年12月の中国製造業購買担当者景気指数(PMI)が3か月ぶりに悪化し、投資家心理を冷やした。



d0010128_2034435.jpg

[PR]
by tokyoneocity | 2016-01-04 20:06 | 中国

予算まで組んで100億をドブに捨てるのか。なんとも愚かな日本政府。だから自民党は信用できないんだよ

d0010128_21323232.jpg


中国の緑化、日本政府が100億円拠出へ

政府は3日、中国で植林・緑化事業を行う民間団体を支援する「日中緑化交流基金」に対し、100億円弱を拠出する方針を固めた。

2015年度補正予算案に盛り込む。民間交流を通じ、両国の関係改善につなげる狙いがある。

 同基金は、小渕恵三首相(当時)が主導し、1999年に日本政府が100億円を拠出して創設された。中国で植林・緑化事業に携わる日本の民間団体の経費などを助成し、毎年約1000万本、計約6万5000ヘクタールの植林が行われたという。植林などにより、発がん性の微小粒子状物質(PM2・5)が中国から飛来する「越境汚染」の低減が期待されている。

 ただ、基金は今年度末で10億円程度に減少する見込みで、活動の先細りが懸念されていた。日本政府は創設当時の規模に基金を積み増し、中国側の資金提供も受けて、日本国内や東南アジアなどでの事業拡大も検討する考えだ。



d0010128_213185.jpg

[PR]
by tokyoneocity | 2015-12-04 21:36 | 中国